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通年採用を謳う「三井物産」「野村総研」のケースで見る現状と課題


 

ここ数年、議論には上っている「通年採用」について、具体的に取り組む・導入する日系大手企業が登場し始めています。 

 

「通年採用」の定義は未だはっきりと定まってはいませんが、新卒採用においては「通年採用=新卒学生が選考を受けられる時期を増やす(方向性としては時期の前倒し・早期化)」という認識が強いようです。 

 

学生の注目度も高い「三井物産」「野村総研」の2社の通年採用について、学生の声・実施ファクトから見た現状と課題を具体的にご紹介します。 

24卒戦略設計にご参考ください。

  

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【三井物産】 

 

「面接選考の日程を分散させること」を通年採用と呼んでいるようです(内々定時期については、現時点では不明)。

 

昨年12月より各種インターンをスタート。3月・4月・5月(+7月)にも採用直結型のインターンを実施します。

インターンテーマにもバラエティを設けており、職種別採用に近い運用をする意図もあったと思われます。

 

しかし、学生が「早い時期に参加する方が有利」と過敏に反応してしまったため、早期のインターンに申し込みが集中、マッチングに不具合が起きている模様です。 

 

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【野村総合研究所】 

 

夏・冬インターンと春本選考の3回に渡って、内定出しの時期を設けていますが、企業説明会で「インターンに落ちても春の選考を受けてほしい」ことを強調しています。 

 

コンサル業界では早期選考自体は珍しくないのですが、野村総合研究所のように「学生への再チャレンジの推奨」を全面に押し出す企業は多くありません。 

 

「ポテンシャルは高いが選考に不慣れだった人材を落としてしまう」早期選考特有のリスクをカバーする狙いがあると思われます。 

概ね学生にはポジティブに受け止められており、この試みは成功しているようです。 

 

 


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