3月を目前に控え、多くの企業がエントリー情報の告知を進めています。
本選考進捗の全体的な傾向は、1/22号でお伝えした内容から大きな変更はありません。
・商社以外での「3月/6月選考」の導入が進む
・2月以前から本選考を開始する企業も増加。全般に選考が早期化の傾向 ほか
→詳細はこちらよりご覧ください（1/22時点）
今号では、2/26時点の各社の本選考情報（一覧）と、そのうちデジタル系コースの募集傾向をご紹介します。
26卒本選考情報（一覧、2/26時点）
本記事最上部からダウンロードできます。
【デジタル系コースの募集傾向】
▼通常コースに先んじて募集開始。年内のエントリー日程も散見
選考直結型インターンを導入しているサントリーHD、電通、博報堂などを中心に、夏～年内のエントリー日程が見られる。
・LINEヤフーの通常選考は、1次締切10/28後、職種コース別に1～2か月ごとに締切を設けるスタイル。「データアナリスト」は6次締切3/14まで採用サイトで公開されている
・三井住友銀行、三菱ケミカル、東京ガス、KDDIは、デジタル系含め他コースも通常1次締切を1月に設定している
▼応募資格（年齢）
「既卒」「第二新卒」も応募可と明記する企業が目立つ。
・ソニーグループ、サントリーHD、キリンHD、楽天グループなどは「社会人／就業経験3年未満」が条件
・電通はコースにより26年4月1日時点で「28～30歳未満」と設定している
▼保有スキル
・事業会社の場合
求められる保有スキルは明記せず、「デジタル領域に関心がある人におすすめ」程度の表現に留めるケースが多い。該当職種の社員インタビュー（採用サイト）などで、入社後の研修やキャリアイメージの理解を補足する形
・いわゆるテックカンパニーの場合
より詳細な業務や必要なスキルを明記する傾向が強い。
一例として、楽天グループ「エンジニア職」は、キャリア採用と同様の「ポジション」単位で採用する形式。各ポジションごとに、「具体的な業務」「必須／歓迎スキル」「関わるサービス」を一覧化し、専門スキルを有する学生が応募しやすい形を整えている。
https://corp.rakuten.co.jp/careers/graduates/recruit_engineer/
→事業会社でどうやってデジタル人材を採用していくか、「戦い方」はこちらをご覧ください
関連バックナンバー 「事業会社の新卒デジタル採用 始め方のヒント」23/3/1号
・求める職種・人材像の定義をとことん精緻にする
・自社の採用ブランドレベル✕採用可能な層（≒現実的な採用ターゲット）の正しい理解が必要
・「スカウト」「1on1」の充実から始める ほか
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